これから学ぼう投資信託のメリットって何?

これから学ぼう投資信託のメリットって何?

投資信託とは、多くの投資家から資金を集め、一つの基金(ファンド)とし、専門家が運用してその利益を各投資家に分配する金融商品です。
集まった資金は、できるだけ性質の異なる商品に分散投資されます。
株や債券、不動産といった商品ごとに分散したり、異なる通貨・地域に分散したり、また購入や売買するタイミングを分散したりします。
そうすることで、大きな利益を得られなくても、大きな損失を出さなくて済むというメリットがあるからです。

銀行などへの預貯金のように元本保証が制度上あるわけではなく、元本割れする可能性がある点は注意が必要です。
しかし、元本保証のない金融商品の中では最も安心なものの1つです。 なお、投資信託を扱っている企業の資金と、投資家から預かった資金は分別管理されることになっており、破たんしても投資家の資金はきちんと守られます。
運用も、その分野の専門家が行ってくれます。長く保有していると運用実績によって、分散投資の比率も変わってくることがあります。
そのため、適宜見直しが必要になってきますが、バランス型と呼ばれるタイプのものでは、このような見直しも専門家の方で自動的に行ってくれます。
一度購入してしまえば、個人投資家にとってはあまり手間がかからないのも投資信託のメリットです。

また、投資額が非常に小さな金額から始めることができるのも、投資信託のメリットです。積立型の投資信託では、100円単位で購入可能なものもあります。
増額も自由にでき、その額も1円単位で対応している投資信託もあります。
株式投資が、決められた株式数(多くは100株)以上からしか購入できないのに比べ、気軽に始められるメリットがあります。

投資信託は基本的には長期保有をするタイプの金融商品ですが、多少手間と手数料は掛かるものの、時価で換金することも可能です。 また、投資信託の中には証券取引所に上場されているものもあります。このような上場投資信託は比較的安い手数料で保有し、好きなタイミングで売買することもできます。 このように売買を通じて値上がり益を狙うことも投資信託の魅力の一つです。

投資信託のデメリットとして販売手数料がかかる

投資信託には、3つの会社がかかわります。運用の指図をするのは運用会社、資金を管理するのは信託銀行などの管理会社が行います。
この2つの会社の関係については、運用会社を委託者、管理会社を受託者と呼ぶことがあります。
また、個人投資家が投資信託を実際に購入するのは、銀行や証券会社などの販売会社からです。 この3つの主体に加え、個々の投資家が集まっているということから、投資信託では、購入や運用、解約時に手数料が発生します。
この点、貯金とは異なるところですので、注意が必要です。

投資信託を購入すると、購入時手数料を販売会社に支払います。販売手数料がかかってしまうのが投資信託のデメリットです。
ただ、近年は、販売手数料を取らない投資信託も珍しくなくなってきました。このように販売手数料のない投資信託を「ノーロード」と呼びます。

投資信託を保有し、運用している間も手数料がかかってしまいます。運用管理費用、または信託報酬と呼ばれるものです。
これは、販売会社、運用会社、管理会社に支払います。いわば、運用に対する「手間賃」のような性質の手数料です。運用益の何パーセント、という形で金額が決まります。
投資信託が一般的になり、販売競争が行われる中で、この運用管理費用(信託報酬)も率が低くなる傾向があります。

もう1つ、中途換金する際にも手数料が発生します。「信託財産留保額」と呼ばれるものです。
これは販売会社や運用会社、管理会社に支払われるのではなく、投資信託の中に組み入れられます。投資信託は多くの投資家が参加して成り立っています。
その中で中途解約者が出た時に、その解約にかかるコストを他の投資家に負担させないための手数料です。ただ、「信託財産留保額」も0とする投資信託も登場するようになりました。

この「信託財産留保額」の存在から分かるように、投資信託はあまり頻繁に換金する性質のものでは本来ありません。
普通貯金に比べるとやや流動性が落ちるのも投資信託のデメリットです。ただ、手間と手数料をかければ中途換金は可能ですし、上場されているものならより自由に売買できます。